ギャングに追い立てられ、「野獣」という名の列車でアメリカを目指す移民たち
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ずっとひっかかっていた｡昨年8月にGLOBEの取材で､米大統領のトランプが壁建設を訴える米国･メキシコ国境をたどったときのことだ｡移民の大半は今や､メキシコというより､さらに南のエルサルバドルなど中米3カ国から来ていた｡しかも､子どもたちが目立って多いと知って､私は困惑した｡
大学卒業前の1995年､商社入社を控えて初めてエルサルを訪れた私には､内戦が終わり､大がかりな開発計画など国づくりへ動き出す活気が強く記憶に残っていた｡その後､新聞社に転職する前にも3回訪れた｡なぜ､その国から､子どもたちが命がけで逃げ出さなくてはならないのか？
子どもだらけの逃避行 ｢逃げなければ殺される｣
米南部マッカレンのバスターミナルに大型バス2台が止まると､次々と移民たちが降りてきた｡警備員に促されて整列する姿を見て､言葉を失った｡
小学生くらいの子どもだらけなのだ｡
近くの支援施設に着くと､久しぶりなのだろう､人形や積み木を手にしてはしゃぎ始めた｡
なぜ子どもを連れて国を出たのか｡親たちが口をそろえたのは､エルサルを根城に広がった「マラス｣と呼ばれる青少年ギャングの存在だった｡
首都サンサルバドルの食堂で働いていたオルベリーナ･ホベル（37）は､17歳と14歳の子を連れて国を去った｡｢マラスに脅かされて､切羽詰まっていたんです｣｡隣国ホンジュラスのホスエ･ムニョス（15）は､マラスに入る誘いを断ると､メンバーが銃を手に自宅まで来た｡建設作業員の父ホセ（37）はすぐにホスエを連れて家を出た｡｢逃げなければ､殺されていたでしょう｣
国境の川を渡って米国境警備隊員のもとへ駆け込み､難民認定を申請した｡足首には審理期日まで当局が居場所を把握するためのGPSがつけられていた｡
施設では連日､数十人の中米移民を受け入れている｡この日は51人のうち､子どもが27人｡シスターのノルマ･ピメンテル（64）は訴える｡｢暴力で命を脅されて逃げてきた子どもたちばかり｡これは人道危機です｣
警備隊によると､家族連れや子どもだけの移民の検挙数は2014年度に跳ね上がり､17年度は計10万2899人と全体の3分の1を占めた｡彼らを逃避行に追いやる｢マラス｣とは､いったい何者なのか｡
「マラス」とは
1980年代に米ロサンゼルスで台頭した移民によるギャングが源流｡90年代に強制送還されてエルサルに根を下ろし､隣国ホンジュラスやグアテマラに広がった｡米国各地にも存在する｡
エルサル国家文民警察によると､同国内の構成員は4万〜4万5千人｡4世代にまたがり､家族を含めた関係者数はその数倍とみられる｡｢マラ･サルバトルーチャ｣（MS13）と､｢バリオ18｣（18番街）の2大勢力が縄張り争いを繰り返す｡｢だぶだぶのズボンと長袖シャツ､米有名メーカーのスニーカー｣といった定番の装いはあるが､最近は入れ墨は避けるようになり､外見で見分けるのは難しくなったという｡
貨物列車の屋根の上 ｢彼らは格好のカモだ｣
｢ラ･ベスティア｣｡国を出てから米南部を目指す交通手段を尋ねると､移民の多くが､スペイン語で､こう口にした｡英語で｢the beast｣（｢野獣｣の意）｡メキシコを縦断する貨物列車の異名だ｡
座席があるわけではなく､移民は屋根に乗ったり､はしごにしがみついたりして北を目指す｡沿線には移民を支える施設が点在するが､移民を狙う犯罪者も潜んでいる｡私はバスや車で列車のルートを逆にたどり､メキシコ中部コルドバ郊外の線路脇の支援施設に泊まり､列車を待った｡
1日1～3便だが､運行ダイヤは定まっていない｡施設のスタッフは遠くの汽笛や住民の連絡で到着をつかみ､水や食料を線路まで運んで､走る列車に放り投げる｡
｢近くに停車した｣と連絡が入った｡トラックで駆けつけると､さびが目立つ武骨な貨車が連なっていた｡屋根や床に腰掛けていた｢乗客｣十数人が一斉に駆け寄る｡数分後､｢フォーン､フォーン｣という汽笛と､車輪が線路とこすれる金切り音を上げて列車は動き出した｡
半日前まで屋根の上にいたグアテマラ移民のエドゥアルド･エスコバル（23）は｢しっかりつかまらないと危ないし､夜は強風で寒い｡当局に見つかったら飛び降りるつもりだった｣｡転げ落ちて手や足を切断したり､犯罪組織に｢通行料｣を強要されたりするケースもあるという｡
ピークの2010年ごろには1本の列車に移民が200人は乗っていたというが､今は数十人程度｡メキシコ当局が取り締まりを強め､列車も速度を上げて一段と危険になったからだ｡代わりに｢コンビ｣と呼ばれる乗り合いバスや徒歩を選ぶ人が増えた｡
さらに約450㌔南東に下ったイステペクの支援施設は､昨年の大震災で建物が被災し､強風にさらされながら､雨よけシートの下にベッドが並んでいた｡
エルサル東部から来た少年（17）は数カ月前､マラスに入るのを断った幼なじみが路上で後ろからマシンガンで射殺された｡自分も2回断ると､銃を手にしたメンバーが自宅に現れた｡夜明け前に家を出て､国境の川を歩いて渡り､山中を4日間歩いた｡
グアテマラ国境に近いテノシケにある支援施設の壁には､列車の路線図に｢襲撃｣を警告する銃などのマークがあちこちに記されていた｡親族3人がマラスに殺され､5人の子どもと逃げたホンジュラス人女性（33）は､検問を避けようと回り道して草むらに入ったところで暴漢に襲われた｡ネックレスを奪われ､長男（14）と長女（5）の目の前で性的暴行を受けた､と大粒の涙を流した｡
国際NGO｢国境なき医師団｣（MSF）が15年にメキシコの支援施設にいる移民467人に尋ねた調査では､68％が途上で何らかの暴力に､女性の3人に1人は性犯罪にあったと答えていた｡
私には､移民の境遇がかつて取材した戦時下のシリアやイラクと重なった｡だが､日本を含む国際社会やメディアの関心は薄く､｢見捨てられた人道危機｣（MSF）という言葉が胸に突き刺さった｡
なぜ､金持ちや外国人ではなく､貧しい移民を狙うのか｡支援施設の主任ラモン･マルケス（41）は言った｡｢誘拐すれば最低3千㌦｡カネは米国の親族に払わせればいい｡正規に入国していないから表に出たがらない｡彼らは格好のカモなのです｣
殺人率世界最悪の国へ ｢新たな内戦状態｣
うっすらと夜が明けて目を覚ますと､夜行バスはエルサルの首都サンサルバドルの郊外を走っていた｡
私は身構えた｡エルサルの10万人当たりの殺人発生率は15年が109人､16年は81人と2年連続で世界最悪｡人口600万余の小国で連日､十数人が殺されている計算だ｡
車窓からは､噴水のあるショッピングモールが目に入る｡真新しい車が走り､青々とした芝生の脇をジョギングしている人もいる｡マラスの構成員はこの街のどこに潜んでいるのだろう｡
旧知の報道写真家サルバドル･メレンデス（43）と車で回ると､全く違った街の姿が見えてきた｡
高級住宅街の脇に貧しい家屋が並び､大型モールの向かいにはトタンを重ねたスラムが広がる｡極端な格差が交錯していた｡マラスは貧困層を脅して｢みかじめ料｣で稼いでいるという｡｢気をつけろ｡君のホテルの数区画先にもマラスの縄張りがある｡まだらに存在していて見えにくいだけだ｣
マラスはなぜ生まれたのか｡中米大学世論研究所の所長ジャネット･アギラール（48）は｢もとは教育も職もなく､社会に疎外された貧しい不良集団でした｣と振り返る｡1979年に始まった内戦が米国の軍事支援などで泥沼化し､米国に逃れた移民の一部が犯罪組織を結成｡そのメンバーが内戦後に強制送還されてギャングの作法を持ち込み､｢地元の不良が感化されて凶悪化した｣｡今､子どもを移民に追いやるマラスも､もとをたどれば移民だったのだ｡
やがて2大勢力の抗争が激化して殺しあったり､住民を惨殺したりするようになった｡
政府はマラスと｢停戦協定｣を結ぶ奇策に出たこともあったが､世論の反発を受け､テロ組織と認定して軍を動員した強硬策にかじを切る｡都市部での殺人は減ったが､構成員は全土に散らばった｡
首都から120㌔の東部ホコテドルセには､マラス約30世帯が住む｡住民の射殺が相次ぎ､昨年には父親を殺されてマラスに抗議した女性がバラバラの遺体で見つかった｡村の360世帯のうち35世帯は米国に逃れ､小学校の児童は3分の1に減ったという｡看護師カレン･レムス（32）は｢村人同士が殺しあって家族と社会が壊れ､住民が村を離れていく動きが止まりません｣と話す｡
どうしてマラスの増長を止められなかったのか｡国家文民警察長官ハワード･コット（52）は､｢警察は捜査に忙殺され､市民は警察任せ｡地域社会に空白が生じ『負の連鎖』に陥った｣と認めた｡
次の日､ニュースでコットの姿を見た｡首都の住宅街に武器の捜索に入った警官隊とマラスの銃撃戦になり､計3人が死亡した現場で指揮を執っていた｡
｢新たな内戦状態｣｡ネットメディア･ファクトゥムの編集長セサール･ファゴアガ（35）は言う｡｢政府や警察の力が及ばない場所があり､死ぬのは貧しい人ばかり｡警察はギャングを超法規的に処刑し､人々は喝采を送るようになった｡内戦時と同じ過ちが繰り返されている｣｡そして､意外なことを口にした｡｢マラスを皆殺しにしても解決しない｡必要なのは貧困地域への投資だ｣
はじけた夢 ｢一足飛びにシンガポールになろうとした｣
列車に乗って米国を目指していた移民が口にした出身地域は､マラスの勢力が強い地域と重なっていた｡二つを結ぶのは｢貧困｣だ｡私は最も貧しい東部にあるラウニオンという港町に向かった｡
再訪したい場所があった｡
初めて訪れた23年前､朽ちた港を日本政府の支援で中米最大規模のコンテナ港に変貌（へんぼう）させる計画が､水面下で動いていた｡ヒト･モノ･カネが集まる｢中米のシンガポールに｣｡そんなうたい文句に､商社への入社を控えた私は胸を躍らせた｡
2001年に日本が112億円の円借款を供与し､設計･施工を日本企業が受注して08年に完成｡この国の経済成長のエンジンとなっているはずだった｡
真新しく見える港管理棟のガラス張りの監視センターに入ると､眼下に港湾の眺望が開けた｡東京ドーム八つ分ほどの敷地が広がっていた｡私は息をのんだ｡
がらんどう､だ｡コンテナは一つもない｡港の現場責任者ペドロ･オレヤナ（52）が示す表では､コンテナ取り扱いはこの5年間で｢1｣｡｢どうしてって？ 航路の深さは足りないし､首都には遠いし､大型クレーン設備もない｣
運営を民間委託する法整備が遅れたり､航路への土砂流入で水深が保てなかったりと誤算や想定外の事態が重なった｡ほとんど使われないまま､年6億円の円借款返済だけがのしかかる｡
なぜ､シンガポールになれなかったのか｡大統領府で私は東部開発担当の官房副長官アルベルト･エンリケス（69）に尋ねた｡左派ゲリラ出身の彼は､右派の前政権の判断をひとしきり批判した後､つぶやいた｡｢一足飛びにシンガポールになろうとして､現実に沿って段階的に開発する考えがなかったのが一番大きかったと思います｣
それは時代の空気でもあった｡
シンクタンクのフサデス代表ミゲル･シマン（54）は､｢内戦が終わり､経済成長を妨げてきたよろいを脱ぎ捨て､熱気に満ちていた｣と振り返る｡国はヒト･モノ･カネを呼び込もうと自由化を推し進め､復興景気のなか一時は6～7％台の高成長を遂げた｡
だが､夢見心地の成長は長続きしなかった｡カネは､在米移民の家族送金による消費を当て込んだショッピングモール開発など､サービス業に集中｡モノを生み出し､雇用の裾野を広げる製造業は育たず､地方の雇用の受け皿だった農業は衰退した｡ラウニオンでも､開港を見込んだ宅地造成で周辺の不動産相場が3倍に跳ね上がったが､港の頓挫が明らかになると､空き家だらけになった｡
この10年間も､平均成長率は1.4％と低迷が続く｡雇用を求めてヒトは列車で米国に向かった｡
そして家族の分断が進んだ｡
東部ペルキンの学校に通うファニー･サエンス（15）は､父と触れ合った記憶がない｡生後1カ月で父は米国に渡り､9歳のときに母も後を追った｡｢2人とはフェイスブックや電話で毎日話しますが､会うことはできないんです｣
学校を運営するロナルド･ブレネマン（59）は｢児童の3～5割が両親ともに米国にいる｡親がいないトラウマで学習障害を抱える子もいる｣と話す｡
国づくりの｢あて｣が外れて経済は低迷し､親世代は仕事を求めて列車で米国へ｡柱を失った家族や共同体の揺らぎにマラスが巣くい､身の危険すら迫る中､子どもまでもが列車に身を預ける──｡
いったい､どこから手をつけたらいいのか｡私は途方に暮れた｡
脱出口はどこに ｢ないものねだり｣から｢あるもの探し｣へ
この国が｢負の連鎖｣に絡め取られていた四半世紀､経済のグローバル化は加速した｡資源がなく､市場は小さく､治安も悪いこの国が今から他国に勝る競争力をつけ､雇用を生み出すのは容易ではないと､正直思う｡
やるべきことは山積みで､マラスの切迫した脅威への特効薬は見つかりそうにない｡ 負の連鎖からの脱出口はないのか｡そう考えながら訪ねた山奥の貧しい村で一人の主婦に出会った｡
グレンダ･ジャミレット（27）｡東部ラセイバ村で家族で農業を営む彼女は4年前から､長女ルス（12）らを残して米国に移民しようと考えていた｡でも､最近やめた｡｢お金がないと何もできないと思っていましたが､私の生活はここにあると気づいたんです｣
彼女を変えたのは､本当に小さな積み重ねだった｡子どもに手洗いや水浴びを徹底させる｡床をまめに掃除する｡炭酸飲料を飲むのをやめる｡近所の人同士が集まる｢生活改善サークル｣に参加し､自ら宣言した｢夢｣を一つずつ実現してきた｡
子どもが下痢やせきで通院する頻度が減ったり､節約できたりすると､自信がついた｡月の現金収入30㌦（約3200円）をやりくりして貯金し､中退した中学に通い始めた｡
｢支援がないと何もできないとか､自分を貧しいと思うことが､貧困を生んでいたんです｣
サークルのモデルは戦後日本の農村｡国際協力機構（JICA）の研修をヒントに､3年前から政府の基金が旗を振る｡担当課長のアルヘンティーナ･トレッホ（52）は｢ないものではなく､あるものを探して､できることをやっていく｡そんな発想が必要でした｣と話す｡
相通ずる発想はそこここに生まれていた｡港開発に振り回されたラウニオン商工会議所は｢港を待ち続けているわけにはいかない｣と祭りや起業家支援を始めた｡その港の運営業者選びもやっと動き出す｡官房副長官エンリケスは｢最初は船への燃料供給から始める｣と地道だ｡マラスに隙を見せないように自警団をつくった地域があるとも聞いた｡
他人に頼らず､いまあるものを生かしながら､自分の手で､できることを実践する｡遠回りかもしれないが､その積み重ねが一人一人の生活や家族､やがては共同体や国の再生につながっていくのではないか｡
｢一足飛び｣の国づくりを夢見てはまった負の連鎖からの脱出口は､自分たちで刻む小さな歩みの先にきっと見えてくる｡列車に飛び乗る子どもたちのふるさとで､私はそう確信した｡
村山記者のRe:searchのきっかけになった朝日新聞GLOBE2017年10月号の特集「壁がつくる世界」はこちら
（文中敬称略）
トランプと中米移民
2017年度に米国で検挙された移民は約30万4千人｡エルサルとグアテマラ､ホンジュラスなど非メキシコ系が約17万6千人と6割近くを占める｡トランプ米政権はメキシコとの国境に壁を建設して移民の入国を阻止する方針で､建設費として19年度までの2年間で180億㌦（約1兆9千億円）を見込む｡
米国は､01年のエルサル大地震以降､米国で暮らす同国出身者約20万人に一時的な在留資格（TPS）を与えてきたが､トランプは19年9月に打ち切ると発表｡今年1月には､移民が多いエルサルなどを｢肥だめのような国（shithole countries）｣と呼んだと報じられ､反発を招いた｡
殺人発生率・世界ワースト1位、エルサルバドルとは
国名は｢救世主｣の意｡九州のほぼ半分の国土に約613万人が暮らす｡公用語はスペイン語｡主な産品は衣類やコーヒーなど｡
政府軍と左派ゲリラの間で1979年に始まった内戦で､約7万5千人が犠牲に｡92年に和平に合意し､2009年の大統領選で左派政権が発足した｡地震国で､01年には2度の大震災で1100人以上が犠牲になった｡隣国のグアテマラ､ホンジュラスとともに中米の｢北の三角地帯｣と呼ばれ､治安悪化や経済低迷で米国への移民が相次いでいる｡
エルサル系在米移民は約250万人ともいわれ､16年の家族送金は約46億ドル（約4900億円）でGDPの約17％に相当する｡
