ベジタリアン対応の店も商品も一目でわかる　 「ベジJASマーク」来年にも登場

■「コロナ後」見据え準備着々

日本では、民間の認証団体によるマークがベジタリアンやヴィーガン向けの商品や飲食店の店頭につけられている場合がある。ただ、商品や店自体がまだ少ないのが現状だ。一方で、欧米では民間の認証団体が乱立し、制度が分かりにくくなった面があった。

こうした海外の動きを見て、日本では2019年、超党派の「ベジタリアン・ヴィーガン議連」が発足した。たくさんの訪日客が予想された東京五輪に向け、分かりやすく表示する制度づくりや、和食の振興策などの議論を進めていた。

新型コロナウイルスの影響で訪日客は激減、五輪も1年延期となってしまった。だがそれでも、コロナ後を見据えて、菜食関連の団体や農水省、小売店、飲食店などが参加するプロジェクトチームがつくられ、JAS原案づくりが進められている。

JAS規格化の提案者の認定NPO法人日本ベジタリアン協会によると、想定しているマークはベジタリアン(卵・乳製品を食べる)、オボ・ベジタリアン(卵を食べる)、ラクト・ベジタリアン(乳製品を食べる)、ヴィーガン(動物性のものは食べない)の4種類。スイスの提案によって2021年に決定された国際標準化機構(ISO)の規格に準拠するという。

加工食品向けでは、原材料の調達や保管、製造の過程で肉などの原材料が入らないことなどを確認する。飲食店向けでは、調理段階での食材の混入防止、メニューのうち菜食で主食に相当するものが1品目以上あることなどの基準を満たせば表示できるとする。家畜などの飼育環境などをめぐっては、ISO規格よりも厳しい基準を適用している国・地域もあるが、それには準拠しない方向で、原案づくりが順調に進めば早ければ来春にも制定される見通しという。

■「国際基準の食を選べる」

日本ベジタリアン協会代表の垣本充さん(76)は「国際基準のベジタリアン・ヴィーガン食を手軽に選べるようになる」とJAS規格化のメリットを挙げる。「ゆるベジ」、「週一ベジ」といったフレキシタリアンが増えているとし、「食品表示やレストランの看板などを見て、『今日はやってみようかな』という人でも楽に始められるようになる。訪日客にも分かりやすくなるし、海外に商品を輸出する際にも一目で分かる。企業側にも利点がある」と話す。