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テロは「戦争」のコストを大きく変えた

World Now
テロ後のパリ=左古将規撮影

イラク戦争の見えない代償

気がつくと道路わきの溝に横たわっていた。さっきまで装甲兵員輸送車ハンビーに乗っていたのに。見ると屋根がむちゃくちゃだ。その裂け目から外に吹き飛ばされたのだ。

2004年の春、イラクの首都バグダッド北東部サドルシティー。ダグラス・スコット(37)のいた米軍部隊は、道路わきに仕掛けられた爆弾にやられた。

大きな外傷はなかった。上官が目の前で指を2本、突き立てて言った。「これを追えるか?」「大丈夫だ」とスコット。そのまま任務に戻った。

計3回、38カ月間の派遣でスコットは9回、爆発に遭った。めまいと頭痛が数日間続くこともあったが、やがて回復した。肩のケガで除隊となり、2011年に米国に帰った。

ピッツバーグの家に戻ったスコットに異変が起きた。ひどい頭痛と物忘れ。夜中に何度も目が覚める。立ったまま凍りついたように動けなくなり、何も覚えていないことも、よくあった。「最初は大したことないと思ったんだ。何がおかしいのか、自分でさえ見えていなかった」

爆発による衝撃波が原因

同じ症状に悩む帰還兵らと話すうち、爆発による衝撃波が原因の外傷性脳損傷ではないかと考えた。だが、正確な診断を得ようにも、負傷扱いでなかったのでカルテがない。「病院の間をピンポン球のように行ったり来たりさせられたよ」とスコット。政府に医療費などの補償を求めても断られた。今度は政府との戦い。証言を集め、ようやく1年半後に認められた。

外傷性脳損傷はイラク戦争の象徴と言っても言い過ぎではない。駐留米軍は、車の通り道に仕掛けられた爆弾に悩まされた。かつて同じような爆発なら兵士は死んでいたが、装備や医療の発達で助かる確率が増えた。その結果、何度も現地に投入され、ダメージがたまった。

イラクやアフガニスタンなどに派遣された兵士のうち、110万人余りが何らかの治療を受けている。そのうち外傷性脳損傷の元兵士は25万余りいるとされる。

米議会の調査では、イラクやアフガニスタンの戦争の費用は2014年までに1.6兆ドル(約180兆円)だった。ただ、ここにはスコットのような元兵士に政府が今後、必ず払わなければいけない医療費や障害補償といった「将来のコスト」は含まれていない。

政府が過小評価したり直視してこなかった戦争の代償を明らかにしようという試みは、大学を中心に行われている。

米国史上最も高くつく戦争

ノーベル賞経済学者のジョセフ・スティグリッツがハーバード大学教授のリンダ・ビルムズと12年に出した論文では、将来の費用はもちろん、戦争のために借りたお金の利払いなども計算。総額を4兆~6兆ドル(約450兆~670兆円)とはじいた。ビルムズは「戦闘が終わりに近づいても、戦争は重い負担をもたらします。イラクとアフガニスタンは米国史上で最も高くつく戦争になるでしょう」と語る。

米ブラウン大学は米同時多発テロ10年となる2011年、「戦争のコスト」プロジェクトを立ち上げた。教授のキャサリーン・ルッツは「戦争のコストを考えるとき、米国のものだけではなく、イラクやアフガニスタン、パキスタンが払うコストも忘れてはいけません」と話す。

この3カ国での戦闘による民間人の死者を少なくとも21万人前後と推計。さらに病院が破壊されて病気や、栄養不足などで亡くなる民間人が「その4倍ほどになる」とみる。イラクでは米軍による発電所の爆撃で電力が足りず、電気を得ようと電柱によじ登った男性の感電死や転落死が増えているとの統計もあるという。「戦争のコストは波紋のように広がっているのです」と語る。

イラク戦争の犠牲者は国連機関や研究者などが発表しているが推計に過ぎず、15万人から65万人以上まで幅がある。統計を正確に取れないこと自体、混乱と不安定を表している。
(神谷毅)
(文中敬称略)

ダグラス・スコットさんの短いインタビューを動画でどうぞ(撮影:神谷毅、機材提供:BS朝日「いま世界は」)

コストが生んだ変化

戦争のかたちが、大規模な地上軍の戦いから、戦場と日常の境目がなくなりつつあるテロとの戦いに変わっている。こうした変化の背景の一つには、戦争にかかるコストが関わっている。

20世紀の2度の世界大戦は、まさに総力戦だった。米国が戦争にかけたお金を、終戦の年の国内総生産(GDP)に照らしてみると、第1次世界大戦は36%、第2次世界大戦は132%だった。それぞれ数千万人の命が失われている。

これだけコストをかけられたのは、世界をファシズムから守り、領土や資源を確保するといった「利益」があると考えたからだ。東西冷戦下の朝鮮戦争やベトナム戦争では、コストをかけて得られる利益のなかに、「自由主義か共産主義か」というイデオロギーも加わった。

21世紀の戦争をコストの面からみると、その姿はがらっと変わる。米国がイラク戦争にかけた戦費は終戦年のGDPの1%ほど。コストが減ったのは、大量の兵力を長期間にわたって送り込まなくなったことと、技術の進歩で補給を含む軍事行動が効率化されたことなどが大きい。

政治家にとって戦争を進めるうえで世論の支持は欠かせない。米国では第2次世界大戦の間、戦争のために軍事費以外の支出を年平均11%減らした。朝鮮戦争でも6%減だった。世論は福祉などへの支出を犠牲にしてでも戦争を続ける道を選んだといえる。

「安上がり」の恐怖

これがベトナム戦争の期間中をみると、軍事費の増加にもかかわらず、それ以外の支出も14%増えている。暮らしを犠牲にしてまで戦争に経済力を振り向ける戦い方を、世論が許さなくなってきたともいえる。国の財政が厳しくなっている21世紀、この傾向はさらに強くなっているだろう。

地上軍を避け、精密誘導ミサイルや小型無人飛行機(ドローン)といったハイテク兵器を多用するのも、戦争のコスト減につながっている。精密誘導兵器が使われる割合は、1991年の湾岸戦争では8%以下だったが、コソボ空爆で35%、アフガニスタン戦争で56%に上がり、イラク戦争では68%に達した。米海軍のトマホーク1発の価格は、「需要」が増えたことで湾岸戦争のころの360万ドルから、2002年には210万ドルと3分の2以下になった。

ただ、いくらミサイルでたたいても、テロはむしろ増えている。経済平和研究所(豪)の報告書によると、2014年に米国がテロ対策に使った費用は、テロで受けた被害額の186倍にのぼった。テロは、行う側にとっては「安上がりに」恐怖を与え、相手に大きなコストを強いる戦い方だといえる。

宣戦布告もなく始まった「対テロ戦争」には終わりがみえそうにない。それは、大規模なかつての戦争と比べて「コスト安」だから続けられる、続いているという側面があるからかもしれない。ただ、一皮むけば、イラク戦争後の米国でみたように、戦争には多くの見えないコストが隠れている。(神谷毅)