地球の表面の7割を占める海に､プラスチック片の流れが生まれている｡魚介類が取り込み､それらを食べる人間の健康にも影響する懸念が高まってきた｡ハワイには､そんな世界の海洋ごみが集まってくる｡
エイア マコウ イムア コウ アロ…… エ オラ イ カ アイナ オ カミロ……｡
9月下旬､ハワイ島南端のカミロビーチで私は､8人のボランティアとともに大海原に向かってハワイ語の祈りを捧げた後､作業に取りかかった｡｢私たちはいまあなたの土地にいます｡カミロビーチが未来永劫続くように､どうか私たちを正しく導いてください｣――という内容だそうだ｡
早朝5時すぎにホテルを出てから4時間｡途中で四輪駆動車に乗り換えなければならなかったのは､ごつごつした溶岩上の走行が続くからだ｡車がひっくり返るのではないかと思うほどの揺れに2時間耐えて､ようやくたどり着いた｡
簡単には人を寄せ付けない海岸を覆っていたのは､プラスチックごみだった｡形を残したものだけでも､ペットボトルのキャップ､漁網､弁当箱のような容器……｡ごみ清掃に参加したハワイ先住民の女性は｢私のおじいさんが子どものころ､ここでごみを見たことはなかったそうです｣とつぶやいた｡3時間余りで3台の車の荷台は約450キロのごみでいっぱいになった｡
清掃を主宰するNGO｢ハワイ･ワイルドライフ基金｣副会長のメーガン･ラムソンによると､2003年から始めたハワイ島の海岸清掃で回収したごみの量は､これまでに203トンに達する｡実際には､ごみの大半はもとの形をとどめていない､小さなプラスチック片だ｡漂着量は年々増え､今年はすでに昨年を上回っている｡
海のプラスチック汚染は1970年代､学術雑誌に初めて報告され､90年代前半に東海大学教授（海洋物理学）の久保田雅久がハワイ諸島周辺をはじめ北太平洋の中緯度に巨大なごみの集積海域があることを裏付けるシミュレーションを発表した｡これが｢太平洋ごみベルト｣の名で世界的に知られるようになった｡海上の風や地球の自転に影響される大きな海洋の循環によって､地球には浮遊物が集まってくる海域が5カ所ある｡ハワイ周辺はその一つだ｡
ハワイ島にたどり着くごみの多くは数年から10年ほどかけて中国や日本､韓国などの東アジア諸国からやって来たものだと推定されている｡東日本大震災の後には東北地方からとみられる冷蔵庫のドアや船の一部などが打ち上げられたのが確認されている｡
こうした海洋ごみのなかで､近年国際的な注目を集めるようになったのが｢マイクロプラスチック｣と呼ばれる直径5ミリ以下のプラスチック片による海洋汚染だ｡プラスチックは､漂流するうちに紫外線や風波､魚がかじることなどによって細片化されていく｡
今年6月､米ニューヨークで開かれた国連海洋会議の分科会で基調講演をした東京農工大学教授（環境化学）の高田秀重は､有害物質を含むプラスチックを摂取した魚介類を人が食べることによる将来のリスクの上昇に警鐘を鳴らした｡｢レジ袋にペットボトル､コンビニ弁当……経済効率優先の大量使い捨て消費社会を変えなければ､プラスチック汚染は止まらない｣と指摘する｡
世界の海に浮遊するプラスチックごみの総量は約27万トンと推定され､毎年約800万トンのプラスチックが海に流れ出している｡うち回収されるのは年約8万トンほどと言われている｡わずか100分の1だ｡比重が重いプラスチックは海底へ､軽いプラスチックも漂流中に生物などが付着して重くなるため､ほとんどは沈んでいく｡
極地の氷の中や深海の泥からもマイクロプラスチックは見つかっている｡世界的に進行するマイクロプラスチック汚染は､すでに地層にもその痕跡を刻んでおり､｢プラスチック･エイジ｣などという言葉も生まれている｡
ハワイ島の人口は20万に満たない｡自分たちが出したわけでもないごみが押し寄せてくる現実をどう受け止めているのだろうか｡
ハワイ･ワイルドライフ基金はごみの量を記録し､分類や分析を続けているものの､発生地を調べることはしていないという｡その理由を尋ねると､ラムソンは｢プラスチック製品の原料､加工､流通が国境を越えてグローバル化している時代だ｡特定の国の責任を問うことにあまり意味はない｡私もプラスチック製品の消費者の一人だしね｡それに､この小さな破片には､どこからやって来たのかを探る手がかりは何にも残っていない｣と言って､浜の砂を一摑みした｡手を開くと､白､青､黄､緑……色とりどりの小さな破片がたくさん混じっていた｡
17分野の目標を掲げるSDGsは､17面体のプリズムのようなものかも知れない｡このプリズムを通して見ると､マイクロプラスチックの問題は､海の環境問題であると同時に､私たち一人ひとりの消費のあり方の問題でもあり､人びとの健康､食の安全の問題でもあると考えることができる｡（敬称略）
SDGs（Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標）は､環境や人権､開発､平和など国連がこれまでそれぞれ取り組んできた課題をすべて合流させて作られた｡
2015年9月､加盟193カ国が全会一致で｢我々の世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ｣を採択｡そこにSDGsの17分野の目標と､具体的な行動の目安となる169のターゲットが書き込まれた｡
基本となる理念は｢誰も置き去りにしない｣｡目標策定には各国政府の代表だけでなく､専門家や市民社会も加わった｡SDGsの新しさは､さまざまな課題が実は根っこで互いにつながっているととらえる点だ｡解決に向け､多様なアイデアやアプローチが可能だ｡
ただ､大きな目標はあるものの､達成への方策が決まっているわけではない｡資金の確保も進まなければ｢絵に描いた餅｣で終わる懸念はある｡
