焦点：温暖化阻止へ肉食メニュー排除 ダボス会議に問われる本気度
World Now
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Belinda Goldsmith
［ダボス（スイス） 21日 トムソン・ロイター財団］ - カナダ人のビーガン（完全菜食主義）料理人ダグ・マクニッシュ氏は、スイス・アルプスに世界の要人が集まる年1回のダボス会議で料理を担当するよう招請されたとき、驚きはしたものの、即座に承諾のサインをした。
37歳のマクニッシュ氏は、世界経済フォーラム（WEF）がダボスで開催する第50回年次総会に集まる約3000人の各国首脳、政治家、CEO、有識者、著名人の一部のために、ビーガン／ベジタリアン料理を用意するシェフたちの1人である。
ゼーホフ・ホテルのキッチンで野菜を刻みながら、マクニッシュ氏は、いつも、もっと多くの人に肉食を止めるよう働きかけている、と語る。国連のデータによれば、農業・家畜は地球温暖化につながる温室効果ガス排出量全体の11％を占めているからだ。
気候変動がダボス会議における主要テーマになる中で、主催者らは、「Future Food Wednesday（将来の食を考える水曜日）」に向け、史上初めて、主要会場であるコングレスセンターにおけるメニューから肉・魚を排除し、地産地消への関心の高まりを受けて、バナナを禁止した。
マクニッシュ氏は21日、トムソン・ロイター財団に対し、「ここでの調理は私にとって、ビーガン食がどれほど素晴らしいものになりうるかをグローバルな規模で示すチャンスだ」と語った。このとき彼は、23日のディナーに向けて、テンペ（インドネシア発祥の大豆の発酵食品）のコロッケとビーガン風カマンベールフライの準備に取りかかっていた。
右前腕に「vegan（ビーガン）」という文字、左腕にはカラフルな果物・野菜を取り混ぜたタトゥーを入れたマクニッシュ氏が、食に関してどのような立場を取っているかはきわめて明快だ。
伝統的な修業を積んできたシェフであるマクニッシュ氏がビーガンになったのは15年前。それ以来、ビーガン料理書3冊のうち2冊が国際的な賞を獲得している。トロントでさまざまなレストランを経営しつつ、ビーガン食材をどのようにメニューに導入していくかアドバイスを提供している。
彼は、講演者をあちこちに移動させるためにホテルの外で待機する4輪駆動車や、多くの富豪がプライベートジェットで来場する現実を受け入れており、「変化には時間がかかる」と述べている。
「人々が料理を味わって、『これは驚いた、素晴らしい、これがビーガン料理だとは信じられない』と言ってくれれば、私にとっては、それが今週の成功だ」とマクニッシュ氏は言う。彼は『ミート・ユア・ミート（あなたが食べる肉はこうして作られる）』と題する工場的畜産に関するドキュメンタリーを観て、動物性食品を使わなくなった。
「ビルケンシュトックばかり履くヒッピーにならず、贅沢な生活を送りつつ、それでも動物性食品を口にしないことはできる」
■気候変動への抗議
WEFはここ数年、ダボス会議を環境に優しいものに変えていく動きを強めており、2020年の会議テーマとして「持続可能性」を選択した。
WEF関係者は、4年連続で、航空機での移動も含めた温室効果ガス排出量を100％オフセット（相殺）するなど、さまざまな取り組みを通じて、4日間にわたる会議の環境負荷はゼロになるだろうと述べている。
こうしたオフセットは、アマゾン熱帯雨林での持続可能性プロジェクト、中国、マリ、インド、南アフリカへの高効率調理用コンロ普及、地元農場でのバイオガス生産などへの投資によって実現されている。
WEFの広報担当者オリバー・キャン氏は、ダボス会議で公式に用いられる車両の90％はハイブリッド車または電気自動車になっており、今年は食品廃棄を測定する手段としてAIを試し、ほとんどの食品は地元で調達すると話していた。
あいかわらずプライベートジェットでの来場は続いているが、今年はチューリヒ空港で合成燃料と従来のジェット燃料を混ぜた低炭素燃料が販売されている。
「リーダーシップを見せることに尽きる」とキャン氏は言う。
だが、気候の非常事態を宣言する国や都市が増加し、活動家が街頭デモに繰り出すなかで、政治・ビジネスのリーダーたちにとって、この問題はますます切迫感を増している。
21日にWEFが発表したグローバル規模の世論調査によれば、30カ国約1万500人の回答者のうち、3分の2以上が、地球温暖化は人間活動が原因であると考えている。
17歳のグレタ・トゥーンベリさんは21日、席を埋め尽くした聴衆に向かい、1年前の自身の発言を繰り返して、「私たちの家はまだ燃え続けている」と語った。「あなたたちが行動しないことが火に油を注いでいる」
ダボスの中心街では、2日間のトレッキングを経てスキーリゾートにたどり着いた小規模な抗議グループが、気候変動対策の不足を批判している。
オルテン（スイス）から来た学生のマリラさん（19歳）は、フルネームを明かすことは拒否しつつ、トムソン・ロイター財団に対し「これは私たちが今日直面する最も重要な問題だ」と語った。
「何も手を打たなければ、人類は滅びるだろう」
