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被災地と復興庁

[Part1]「司令塔」は何をしたか








三陸の津々浦々が、土煙にかすんでいる。山々は削られ、平地にはうずたかく土砂が積み上がる。浜には城壁のような防潮堤が姿をあらわし始めた。道路敷設に河川の護岸、トンネル掘削。土木工事が、視界を覆う。


私は宮城県で生まれ育った。小学生のとき、釣りや海水浴に連れていってもらった三陸海岸は、ひなびた街並みや海水の澄んだ青が記憶に残っている。


いま目の前にあるのは、高度成長期のニュータウン造成を思わせるような異風景に見えた。あらたな都市の創造に近い大事業が、高齢化し人口も減っている被災地のあちこちで進んでいる。「安全なふるさとに住みたい」。多くの被災者の願いを、形にするために。


内陸に点在する仮設住宅をいくつか回った。「今日は暖かいですね」。岩手県陸前高田市で、ベンチでひなたぼっこするお年寄りに声をかけた。水野直(ただし)さん。今年で93歳になるという。「お茶っこでも飲んでいぐが」。部屋のこたつに入れてもらうと、妻の常子さん(85)が白菜漬けやお茶菓子を食べきれないほど並べてくれた。




仮設住宅に63000人


関東大震災のあった1923年に東京で生まれた水野さんは、戦時中に疎開してきた。市内を流れる気仙川の河口に近い今泉地区に70年近く住んだ。そしてあの日、高さ約15メートルの大津波が家を押し流した。


壁の薄い仮設暮らしは、小さな物音をたてるのもはばかられる。「そりゃあ、家にいだようにはいがんよね」。日の光があまり入らず、縁側もない仮設の部屋は牢屋みたいだ、とも言った。今泉では、宅地の造成が進む。そこに家を建て直すつもりだったが、難工事で何年もかかると聞き、あきらめた。来年できるという復興公営住宅に入るつもりだ。


東日本大震災からもうすぐ5年。復興には10年間で計32兆円が使われる見込みだ。単純計算で被災者1人あたり約6800万円になる。それでも、原則2年間とされたプレハブ仮設住宅にまだ6万3000人が暮らす。


震災の後、「復興の司令塔」を期待されて発足した復興庁は、何をしてきたのか。そもそも、どんな体制や権限を備えていたのか。冬を迎えた被災地と、東京の官庁街を行き来しながら、この復興のありようを考えた。





(江渕崇)

(文中敬称略)

(次ページへ続く)



復興は誰のために

震災から5年、東北地方三陸沿岸の津波被災地を歩いた(撮影:江渕崇、機材提供:BS朝日「いま世界は」)






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