南シナ海の中国大艦隊：日本にとっても脅威であることを認識せねばならない -- 朝日新聞GLOBE

南シナ海の中国大艦隊：日本にとっても脅威であることを認識せねばならない

軍事社会学者　北村淳　＃25

プラネット・ラボ社（Planet Labs：米国の民間地球観測衛星製造運用会社）が3月26日に公開した衛星写真に、中国海軍空母「遼寧」を中心にして40隻以上の艦艇が2列縦隊を編成して南シナ海の海南島沖を航行している状況が映し出されていた。中国海軍は南シナ海で軍事演習を行う旨を公表していたため、この大艦隊はその演習に参加する中国海軍艦艇と考えられる。

: 中国大艦隊（写真_Planet Labs）

このような大艦隊が南シナ海に姿を現すのは珍しく、これまで数十年間にわたって続けられたエンゲージメント戦略（関与戦略）あるいはコンゲージメント戦略（封じ込め的関与戦略）から、コンテインメント戦略（封じ込め戦略）へと、対中戦略の基本方針を大転換したトランプ政権に対する、「南シナ海での海洋軍事優勢は中国側にある」との戦力誇示デモンストレーションの一環であることは間違いない。

ただし、多くの米海軍関係者たちが「驚き」をもって受け止めた中国大艦隊の衛星写真に関しては、アメリカ政府も主要メディアも正面切って取り上げなかった。そのような、南シナ海での中国海軍の動きに対する低調な関心（あるいは無関心を装う姿勢）に関して、少なからぬ海軍戦略家たちは警鐘を鳴らしている。

艦隊の状況

プラネット・ラボ社の衛星写真に映し出されたのは空母「遼寧」を中央に据えて2列縦隊を組んだ少なくとも43隻の艦艇である。1隻しか存在しない「遼寧」は別として、公表されている衛星写真からそれぞれの軍艦を特定することは解像度の関係から不可能であるが、「遼寧」に後続する大型艦は「遼寧」とともに本拠地とする山東省青島から南シナ海へ南下してきた福池型補給艦であり、その周辺を警戒しているのは「遼寧」とともに南シナ海に展開してきた駆逐艦と考えられる。

: 中国海軍空母「遼寧」（写真_中国海軍）

このほかの40隻近い艦艇は、写真の艦影と航跡から推定すると（確定は不可能であるが）駆逐艦、フリゲート、コルベットそれに高速ミサイル艇と考えられる。また、それら水上艦艇に加えて、少なくとも4隻の潜水艦が半水没状態でフォーメーションを形成しているものと思われる。

2列縦隊で整然と航行する大艦隊に潜水艦が半水没状態で姿を見せていることから、衛星写真や航空写真に捉えられることを前提とした中国海軍の戦力誇示行動、そして領域紛争敵対諸国に対する威嚇行動であることには疑問の余地がない。

南シナ海での優勢

21世紀の今日、たとえ南シナ海で米中の軍事衝突が勃発したとしても、日露戦争当時の対馬沖大海戦のように、米中双方の海軍がそれぞれ40～50隻の戦闘艦艇で編成する艦隊を繰り出してミサイルや魚雷そして機関砲で撃ち合う「艦隊決戦」など起こりうべくもない。

とはいうものの、中国海軍が航空母艦から高速ミサイル艇まで大小様々な43隻の艦艇で構成された艦隊で示威行動を繰り広げるということは、中国海洋戦力が南シナ海での優勢を確実なものにしつつある状況の、目に見える形での証拠の一つと考えざるをえない。

: 中国海軍022型高速ミサイル艇（写真_維基百科）

たとえば、南シナ海で緊急事態が勃発した場合、米国が急きょ南シナ海に展開させる艦隊を編成するための「手駒」とする軍艦は、横須賀に本拠地を置く米海軍第7艦隊の原子力空母1隻（「ロナルド・レーガン」）、イージス巡洋艦3隻、イージス駆逐艦8隻、それに佐世保を母港にする強襲揚陸艦1隻の合わせて13隻の水上戦闘艦ということになる。

それらの軍艦のうち何隻かはメンテナンス作業などで作戦行動はできない（実際に、2017年に繰り返された大事故により第7艦隊のイージス駆逐艦2隻は1年間ほどかけての大修理が必要となっている）ため最大でも10隻の艦隊を編成することは難しい。そして、第7艦隊が10隻編成の艦隊を南シナ海に派遣した場合、東シナ海や日本海それに西太平洋からは米海軍艦艇は姿を消してしまうことになる。一方、中国海軍は40隻編成の艦隊を南シナ海と東シナ海に同時に展開させることができるのだ。

もちろん、米海軍原子力空母「ロナルド・レーガン」と中国海軍空母「遼寧」が積載する航空戦力は比較するに値しないほど「ロナルド・レーガン」が強力である。しかし南シナ海には、中国本土や海南島それに南沙諸島人工島の陸上航空基地から発進する戦闘機、攻撃機、爆撃機が合わせて数百機用意されているだけでなく、大量の各種地対艦ミサイルによって、南シナ海に進攻してくる米海軍艦艇を狙い撃ちする態勢が整っている。

日本への威嚇

今回の中国海軍の戦力誇示行動は、直接的には南シナ海で断続的にFONOP（公海航行自由原則維持のための作戦）を実施する米国を念頭に置いたものであるが、南シナ海で中国と島嶼環礁やその周辺海域の主権を巡って争議中のベトナム、フィリピン、マレーシア、ブルネイそして台湾に対する威嚇行動であることも間違いない。

ただし、われわれは、南シナ海に大艦隊を繰り出して東シナ海で直接中国海洋戦力と対峙している日本に対する威嚇の意味合いもあることを認識すべきである。

空母「遼寧」を中心とする「91181」空母艦隊は山東省青島に本拠地を置く北部戦区海軍に所属している。（中国海軍は北部戦区海軍：北海艦隊と「91181」空母艦隊、浙江省寧波を本拠地にする東部戦区海軍：東海艦隊、広東省湛江を本拠地にする南部戦区海軍：南海艦隊、から構成されている）。その空母部隊が、台湾海峡を経て南シナ海に進出し、南海艦隊の艦艇とフォーメーションを組んで軍事演習を実施する能力があることを誇示したということは、その逆、すなわち南海艦隊の艦艇が東シナ海や西太平洋で東海艦隊や北海艦隊の艦艇と共同作戦を実施できることを意味している。

東シナ海を責任領域にしている東海艦隊と、増援艦艇を容易に展開できる北海艦隊、それに南海艦隊からも増援艦艇が派遣されて、中国海軍の大戦力が東シナ海で作戦行動ができるとなると、東シナ海における日米同盟海軍の優勢が脅かされることになる。

このように、日本ではほとんど関心が持たれていない南シナ海での中国海軍大艦隊の示威行動は、実は日本に突きつけられた軍事的脅威の一端であることを認識せねばならない。

(次回は4月18日に掲載する予定です)

きたむら・じゅん

1958年東京生まれ。東京学芸大学卒業。警視庁公安部勤務後、1989年に渡米。戦争発生メカニズムの研究によってブリティッシュ・コロンビア大学で博士号（政治社会学）を取得。専攻は軍事社会学・海軍戦略論・国家論。海軍などに対する調査分析など米国で戦略コンサルタントを務める。著書に『アメリカ海兵隊のドクトリン』（芙蓉書房出版）、『写真で見るトモダチ作戦』（並木書房）、『巡航ミサイル1000億円で中国も北朝鮮も怖くない』（講談社）、編著に『海兵隊とオスプレイ』（並木書房）などがある。現在、米ワシントン州在住。

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