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石炭との別れ方

[Part1]世界第2位の石炭大国

インド中部チャティスガル州コルバ炭鉱地帯にあるゲブラ炭鉱。アジア最大級規模だが、さらに拡大する計画があり、住民とトラブルになっている

Photo:Ishii Toru

石炭は嫌いじゃなかった。小学生だった1960年代、冬場になると、当番はみんなより早く登校して、教室のだるまストーブに火をつけた。なかなか火がつかないが、赤々とした炎は「エネルギーの塊」を感じさせた。

 

ほどなく身の回りの燃料は石油やガスに替わり、石炭を手にする機会はなくなった。57歳の私は、石炭に触れた最後の世代ではないかと思う。ただ、目の前から消えたからと言って、石炭の時代が終わったわけじゃない。世界ではいまも主要なエネルギーの一つだし、日本ですら、電気の3割は石炭が担っている。

 

ところが、その石炭にもついに終わりの兆しが見えてきた。地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)を大量に出すことが理由だ。流れは2015年のパリ協定で決定的になった。

 

簡単じゃないことは分かっている。けれど、どうせ別れるなら、きっぱりと別れたい。





世界第2位の石炭大国


過去のエネルギーと思われがちな石炭だが、日本のエネルギーの4分の1を占めていて、2011年の東日本大震災以降は依存度が高まっている。世界全体の消費量は今世紀に入ってから7割も増えた。経済成長が著しい新興国で、石炭を大量に使い始めたからだ。ただ、変化の兆しもある。私は中国に次ぐ世界2位の石炭消費大国、インドに向かった。

 

黒と灰色がまだら模様になった渓谷が延々と続く。インド中部のチャティスガル州にあるコルバ炭鉱地帯。巨大な重機やトラックが、ミニチュア模型のようにひっきりなしに動いている。

 

「端から端まで20キロぐらいある」と、市民グループの事務局長、ラクシミ・チョーハン(42)は言った。国営石炭企業「コールインディア」の子会社が運営するゲブラ炭鉱は、年約4000万トンを生産するアジアでも最大級の露天掘り炭鉱だ。さらに7000万トンに増産する計画があり、土地の取得をめぐって地元住民との摩擦が高まっている。

 

「家族とお祭りから帰ってきたら、彼らが家を壊していたんです。その日から、家も、仕事もなくなりました」。元教師のバビタ・アディレイ(26)は、14年8月28日のことを鮮明に覚えている。補償はまだされていないという。仕方なく移り住んだ近くの集落も、新たに炭鉱開発の計画地になった。「私たちは、いったいどこに行けばいいというのでしょうか」

 

急速な経済成長に伴う電力需要をまかなうため、石炭火力発電を増やしてきたインド。主に発電に使われ、石炭は電源構成の4分の3を占めている。現在では、中国とインドだけで世界の6割の石炭消費を占めるまでになった。


(文中敬称略)


(「「脱石炭」の兆し」に続く)



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