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メンタルヘルス

[Part2]南の島でも「うつ」に。支える人育てる









太平洋に浮かぶ人口88万のフィジー共和国。常夏の島で、「心の病」が社会問題になっている。


「自殺件数が前年のほぼ200%増に。地元警察が予測」(2012年11月)、「警察が新たに4件の自殺を確認。既遂39件、未遂48件に」(13年4月)──。地元メディアではここ数年、自殺問題が繰り返し取り上げられている。警察が把握するだけで、未遂もあわせ年間約200件の自殺がある。世界保健機関(WHO)が公表する自殺死亡率の世界平均は10万人あたり11.4人。既遂件数だけみればフィジーは平均だが、自殺の公式統計が存在せず、保健省は「警察の把握数より実態はかなり多いはずだ」という。


自殺と心の病は関係が深く、01年には政府や医療者、教育機関などが連携して「国家自殺予防委員会」を発足させた。委員会メンバーで心理士のセリーナ・クルレカは「南の島に心の病がないというのは誤ったイメージだ。より良い教育や仕事を求めて首都に出る人が増え、孤立を深めている」と話す。


しかし、治療を必要とする人を支える医療関係者は極端に少ない。精神科医は国内に5人。数年前まで、心の病はすべて、首都スバにある国内唯一の精神科病院で診ていた。


心の病は生活習慣病など他の病気とも影響しあい、途上国でも懸案になりつつある。WHOは08年から、専門医以外でも治療にあたれる人材を育てる研修を進める。約80の国で展開され、フィジーも昨秋、本格導入した。




推計で重度患者1万8000人









昨年12月、スバであった研修をのぞいた。顔をそろえたのは地域の看護師や保健師、救命救急隊員ら13人。患者との会話の進め方や、症状に特徴的な傾向を見つけて専門医の治療につなげる手法を2日間にわたって学んだ。


「今日はどんな気分ですか?」


「最近、眠れないんです」


参加者が医療者役と患者役に分かれて短いやりとりを再現したあと、講師の看護師タバ・ソロバナラギ(33)が解説した。「相手の表情やしぐさなど言語以外にも注意を払いましょう」「相手と信頼関係を築くことが大事。症状の評価はそれからです」


WHOの推計では、一般的に人口の10%が軽・中度、3%が重度の心の病を抱えるとされる。フィジーの成人人口で計算すると、軽・中度で約6万人、重度で約1万8000人の患者がいることになるが、治療を受けたのは1900人(11年)。未受診の患者が多くいるとみて、政府はこの推計を手がかりに、治療を受けやすい環境作りなどに取り組んできた。10年に「メンタルヘルス法」を制定し、まず診療所を開き、3地域の総合病院にストレス管理病棟を設けた。専門の医師と看護師による訪問診療も始めた。フィジー国立大は3年前、メンタルヘルスの学位を新設し、周辺諸国からも学生を受け入れている。


医療の地域化には病気への偏見をなくす狙いもある。心の病は古くから悪霊や呪いがもたらすものと考えられ、患者や家族、精神科病院まで差別と偏見の対象だった。国家メンタルヘルスアドバイザーのジェイン・アンドリュース(34)は「偏見をなくせば精神科を訪れる心の負担が減り、症状が軽いうちに近くの病院に行きやすくなる」と話す。


フィジー国立大教授で精神科医のオディール・チャン(51)は政府やメディア、NGOと連携して市民への啓発に力を入れてきた。「精神科を訪れる人はキャンペーンで確実に増えた」






患者自ら闘病語る


患者自身も立ち上がり始めた。自助団体「精神疾患サバイバー連合」は、患者が自ら闘病体験を語ることで社会に病気のことを知ってもらい、職場復帰につなげるプログラムを進める。代表のクレラ・タバタ(33)は10代の終わりに、片目の視力を失う病気をきっかけに生きる気力をなくし、引きこもった。その後、一度は就職したが、数カ月で入院し、仕事を失う。だが「仲間と出会って前向きになれた」。活動を通じて出会った男性と結婚。「心の病は特別な病気じゃない。不調を感じたらためらわず受診し、疲れたら休む。無理さえしなければ普通の人と変わらぬ生活ができる」


フィジーにあるWHO南太平洋事務所の専門官、瀬戸屋雄太郎は「当事者の声が小さい心の病は光が当たりにくいが、他の病気との関わりも深く、社会の損失は大きい。途上国には地域に支える力が残っているところも多い。地域で心の健康づくりに取り組む人材を育てることも有効だろう」と話した。


(後藤絵里)

(文中敬称略)

(次ページへ続く)





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